「まず、『朝食はしっかり食べろ』と言われますが、実は朝から重い食事をとるのは、準備運動なしに100mダッシュするようなもの。
朝はせいぜい消化にいい果物を食べる程度のほうが体にいいです。
また、同じように誤解されやすい事例の代表格が『カルシウムは牛乳で取れ』というもの。
確かに牛乳にはカルシウムは含まれていますが、日本人の85％は牛乳からカルシウムを分解する消化酵素を持っていない。
だから、小魚や野菜を食べたほうが断然、吸収率がいい。

あと、『コンビニサラダで野菜不足を補う』ともいいますが、コンビニのサラダは次亜塩素酸ナトリウムという消毒液や塩素水に何度もつけて殺菌し、さらに薬の匂いを消すために繰り返し水洗いをします。
そのため、店頭に並ぶ頃にはほとんど栄養素が残っていないんです」

そして、残念なことに医師が営利のためにあえてミスリードを誘っているケースもある。なかでも歯科では、誤った情報がなかば“常識”となっているという。
歯科医の長尾周格氏が次のようにそのカラクリを解説する。

「歯科業界は医療業界のなかでも、特に薄利多売の商売です。
なぜなら歯科医は報酬が低いから。
日本の保険制度での歯科医の診療報酬は、米国と比較すると20分の1程度。つまり、日本の歯科医は先進国のなかでも稀に見るほど報酬が
低いため、ほかの医者よりも頻繁に定期健診を患者に押し付けざるを得ないんですよ」

　歯科医を訪れる最大の原因といえば虫歯。そもそも虫歯は摂取した糖から虫歯菌が酸を作り、歯を溶かすことで起こる。
一般的には「歯磨きを丁寧にやれば虫歯は防げる」と思われているが……。

「虫歯が発生するのは小窩裂溝と呼ばれる歯ブラシでは磨けない細かな歯の溝。つまり、歯磨きは虫歯予防にならないんです。
最近は虫歯予防にプラーク（歯垢）取りやフッ素治療が推奨されていますが、これも別に予防にはならないのに『歯垢を取れば予防になる』と余計な診療をすすめるわけです。

フッ素にいたっては、アメリカではフッ素入り歯磨き粉は『毒物』の表示が義務付けられていますし、WHOでは6歳以下のフッ素洗口を禁止しています。
毒物扱いされるフッ素をそれでも使うのは、日本の歯医者が診療を増やそうとしているからにほかなりません」

※本文より抜粋しました
http://yukan-news.ameba.jp/20140722-7504/

ベネッセ流出:再委託先担当者が接続　ダウンロードの履歴
毎日新聞　2014年07月11日　15時00分（最終更新　07月11日　15時21分）
http://mainichi.jp/select/news/20140711k0000e040236000c.html

　通信教育大手ベネッセホールディングス（岡山市）の顧客情報漏えい問題で、
グループ企業から顧客データベースの管理を再委託されていた保守管理会社の関係者が昨年、
大量の顧客情報をダウンロードした履歴がベネッセのサーバーに残されていたことが関係者への取材でわかった。
顧客情報はその後、ＵＳＢメモリーなどの記憶媒体にコピーされ、名簿業者に売却されたとみられる。
不正競争防止法違反（営業秘密の複製・開示）容疑で捜査している警視庁は、
流出させた疑いがある人物について既にベネッセから報告を受けており、同庁は今後、保守管理会社を家宅捜索するなどして全容解明を進める。

　ベネッセは顧客情報が登録されたデータベースの運用や保守管理を同じグループ内のＩＴ企業
「シンフォーム」（岡山市）に委託し、同社はさらに複数の外部業者に再委託している。

　関係者によると、データベースへのアクセスに必要なＩＤやパスワードは、
ベネッセやシンフォームなどのグループ企業だけでなく再委託先の外部業者にも担当者ごとに与えられていたという。
情報流出が発覚した６月２６日以降、ベネッセ側が内部調査を進めたところ、
再委託先のある担当者が、付与されたＩＤとパスワードを使ってデータベースにアクセスし、
顧客情報をダウンロードした履歴があった。いったんパソコンにダウンロードした上で記憶媒体にコピーし、外部に持ち出したとみられる。

　ベネッセなどによると、流出が確認された顧客情報は通信講座「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」など
２７の商品・サービスの約７６０万件に上る。うち約２３０万件については、
東京都内の複数の名簿業者を介して通信教育事業を手掛けるソフトウエア会社「ジャストシステム」（徳島市）が購入し、
同社はこの情報を利用してベネッセの顧客にダイレクトメール（ＤＭ）を発送していた。【林奈緒美、斎川瞳】

2014年7月11日 09時06分
　通信教育大手ベネッセコーポレーションの顧客情報が大量に流出した問題で、
情報を転売したり利用したりしていた業者が、情報がもともと不正な手段によって得られたと認識していた場合は、
個人情報保護法に抵触する可能性があることが１１日、消費者庁への取材で分かった。

　個人情報保護法は窃盗や恐喝、利用目的を偽るなどの手口で個人情報を入手することを禁止している。
消費者庁によると、そうした事情を知りながら情報を得た場合も抵触の恐れがある。

　名簿をジャストシステム（徳島市）に販売した文献社（東京都福生市）の担当者は、
取材に「出所が明確でないことはジャスト社も把握していた。

http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2014071101001117.html

流用はジャストシステム　ＤＭにベネッセ登録情報　
http://www.47news.jp/CN/201407/CN2014071001000832.html　2014/07/10 10:29

　通信教育大手ベネッセコーポレーションの大規模な顧客情報漏えい問題で、
同社関係者が１０日、共同通信の取材に対し、情報を流用したのは通信教育事業を
手掛けるＩＴ事業者のジャストシステム（徳島市）と明らかにした。ジャストシステムからのダイレクトメール（ＤＭ）に、
ベネッセにしか登録がないはずの個人情報が記載されていたことも分かった。

　不審に思った顧客からの問い合わせが相次ぎ、ベネッセが調査に乗り出して流出が判明した。
ジャストシステムは「担当者がいないので確認中」と話している。